フィッシングメールとは?
フィッシングメールとは、銀行や通販サイトなどを装い、個人情報やログイン情報を盗むことを目的に送られる悪意あるメールです。社員が日常的に受け取るメールにも紛れ込むことがあり、うっかりリンクをクリックすると情報漏えいや金銭被害につながります。
身近な事例
代表的な例として、銀行や通販サイトを装ったメールがあります。口座情報の確認を急がせる文面や、商品発送の通知を装ったメールです。
例えば「お客様の口座に異常が検知されました。至急確認してください」や、「ご注文の商品が発送されました。詳細はこちら」といったリンク付きのメールです。社員が普段利用しているサービスを模して送られるため、見分けがつきにくいことがあります。
社員が遭遇するリスクには、メール内の偽装リンクをクリックする、添付ファイルを開いてマルウェアに感染する、個人情報やログイン情報が外部に流出するなどが挙げられます。
こうした被害を防ぐには、メールを受け取った時点での「確認習慣」が重要です。
見分けるポイント
フィッシングメールを見分けるためには、次のポイントを意識しましょう。
- 件名の確認
不自然な表現や誤字、急かす文言(「至急確認してください」「あなたのアカウントが停止されます」)には注意が必要です。 - 差出人とリンク先の確認
表示名と実際のメールアドレスが異なる場合や、URLが正規サイトと微妙に違う場合があります。
例:example.com が examp1e.com になっている - 添付ファイルの確認
.exe や .zip などの不審なファイルは開かず、社内で送信が想定されないファイル形式にも注意しましょう。
日常的にこれらのポイントを意識するだけで、被害を未然に防ぐことができます。
社員に伝えるときの工夫
社員に対策を伝える際は、まず社内ルールを明確にすることが大切です。怪しいメールは開かず報告する手順を全社員に周知すれば、被害を最小限に抑えられます。
「開く前に確認する」チェックリストを作り、件名・差出人・リンク先・添付ファイルの四つを必ず確認する習慣をつけましょう。不安な場合は迷わず報告するよう指導すると、確認習慣が定着します。
また、社内研修や模擬演習も有効です。実際にフィッシングメールの模擬演習を行い、社員が受け取った状況を体感することで、注意喚起が具体化します。成功体験や失敗体験を社内で共有することも、教育効果を高めます。
まとめ:毎日意識できる簡単な習慣
フィッシングメール対策は特別なスキルがなくても可能です。日々のメール確認で件名や差出人、リンク先、添付ファイルを意識する小さな習慣の積み重ねが、被害を防ぐ力になります。
社員全員が注意する文化を社内で作ることが、企業全体のセキュリティ強化につながります。中小企業では、限られた情報システム担当者だけに頼らず、全社員が日常的に意識することが重要です。
さらに、社内ルールや模擬演習を通じて確認習慣を定着させると、リスクを早期に発見できる体制を構築できます。日常の小さな意識の積み重ねが、企業全体のセキュリティを守る大きな力になります。